2020.02.16

二世帯住宅はいくらで建てられる?やっぱり知りたい価格のこと

一生の中で一番大きな買い物と言っても過言ではない、マイホームの建築。

これからどんな住まいにしようかと、いろいろな思いがかけめぐります。

近年は大規模な地震や台風、今までに経験のないような大雨など、数多くの自然災害も発生しています。そして日頃自然の恵みを受けながら暮らしている私たちですが、自然の力の強さ、脅威に驚かされています。以前よりも大規模化してきている自然災害。そのため今は離れて住んでいるけれど、万が一に備えて二世帯住宅を視野に入れている方も多くなってきています。

年齢も価値観も、生活スタイルも違う年代が同じ屋根の下に生活することは、言葉にするのは簡単ですが事前に様々な部分を検討しておかないと、後々トラブルに発展する場合も考えられます。

二世帯住宅を建てる上で特に大切なポイントは、「どのような分け方で生活の空間を作り出していくのか」は大切なポイントになります。ストレスなく生活できる二世帯住宅のススメを解説します。

二世帯住宅とは

二世帯住宅は、家族がそろって生活する楽しさや安心感などさまざまなことを与えてくれる住宅です。しかし今までは別に暮らしていた家族が一緒に過ごすことで、お互いが負担やストレスを感じてしまっては逆効果です。そのためにここだけは気をつけたいポイントは、「お互いの程よい距離感」を維持することです。

程よい距離感と言葉で表しても、その感じ方はひとりひとり違います。まずは一般的な二世帯住宅をタイプ別にご紹介します。二世帯住宅のタイプは大きく分けると3種類に分類されます。家族が一緒に過ごすという目的は同じですが、それぞれのタイプにより距離感がかなり変化します。

完全同居タイプの特徴

完全同居タイプは昔からあるような、みんなが一緒のスペースで生活する生活スタイルの住宅です。寝室や子ども部屋など個人がくつろぐ空間以外は、家族で集うリビングはもちろんキッチンやトイレ、お風呂などの水回りを含め生活スペースを共有化します。

一緒に暮らすおじいちゃんやおばあちゃんとお孫さんとの距離も近く、世代を超えて交流できる機会が多い部分は大きな魅力です。その反面プライバシーの面では、他の二世帯住宅に比べて確保することは難しい場面も多くあります。そのためには共有化するための間取りの検討やお互いにくつろぐことのできるような工夫。こ新居でのルール作りなど、事前の準備が重要となります。

一部共有タイプの特徴

完全同居タイプに似てはいますが、必要最低限の空間を共有部にしながら空間作りをする二世帯住宅です。一般的な例としては、建築の中でも比較的コストがかかるキッチンやバスルームなどの水回りなどを共有し、お互いにくつろげるリビングを持つなど、工夫次第で変化します。

お互いにこだわりのスペースを作れることで、完全共有タイプに比べプライバシーの面でも適度に確保することができます。共有部を増やすことで建築コストも抑えられる可能性も高まります。

完全分離タイプの特徴

完全タイプに二世帯住宅は、玄関やキッチン、お風呂やリビングなど、全ての空間の設備がふたつある住宅です。マンションの隣同士で暮らし、つかず離れずという距離感は暮らしやすい環境です。その空間に自然に集うというよりは、お互いにタイミングを見て行き来をしてコミュニケーションを図る関係性になります。そのため3パターンの中では1番プライバシーが守られる住まいの形になります。

空間の使い方としては、1階と2階で世帯を分ける縦割りパターンと、壁を境界線にしながら左右で世帯を分ける横割りパターンが一般的です。

二世帯住宅を建てたい!どのくらいかかるのだろう

デザインや間取り、快適性。家づくりで気にかかる部分はたくさんありますが、やはり1番気になるのは価格の部分です。二世帯住宅だけでなく通常の戸建て住宅でも同様ですが、家の構造や広さ、デザイン性や間取り、使用する設備によっても価格は大きく変化します。そのためいくらで建てられると明言することは不可能です。

二世帯住宅の場合、完全同居タイプ < 一部共有タイプ < 完全分離タイプ の順番で、完全同居タイプの二世帯住宅は費用が抑えられる傾向が高くなります。特にキッチンやバスルームなどの設備は、家づくりの費用でも高額になるスペースです。完全分離タイプは全てがふたつ用意する必要性があるので、そうしても割高になってしまいます。費用の目安としてはいわれている金額は、一般の住宅建築費の1.5倍~1.8倍と言われています。

一般的なケースとして計算してみましょう

はっきりとした予算を出すことはできませんが、具体的にどれくらいがかかるのか一般的なケースとして計算してみましょう。住宅の建築費は、坪単価(件しくする際に1坪あたりにかかる費用)×建築面積で計算することができます。今回は坪単価を50万円として計算してみましょう。

1.家族の人数に合わせた快適な住まいの広さを調べましょう

国土交通省から、住居面積の目安について国が指標として示しているデータが発表されています。居住面積水準という試算があり、「誘導居住面積水準(豊かな生活を送るために必要と考えられる住居面積の水準)」と「最低居住面積水準(健康で文化的な生活に最低限必要な住居面積の水準)」があります。そのデータを参照すると、4~5人の住む一般的な一軒屋に必要な面積は30坪~40坪となります。

出典:国土交通省住|生活基本計画における「水準」について https://www.mlit.go.jp/common/001098415.pdf

2.算出した面積から、建築費を計算してみましょう

<坪単価50万円 30坪の場合>

50万円(坪単価)×30坪(建築面積)=1,500万円

※二世帯住宅の建築費 (一般の住宅建築費の1.5倍~1.8倍)

1500万円×1.5倍=2,250万円 1,500万円×1.8倍=2700万円 となります。

<坪単価50万円 40坪の場合>

50万円(坪単価)×30坪(建築面積)=2,000万円

※二世帯住宅の建築費を概算した場合 (一般の住宅建築費の1.5倍~1.8倍)

2,000万円×1.5倍=3,000万円 2,000万円×1.8倍=3,600万円 となります。

建てるタイプ、使用する設備によっても建築にかかる費用は大きく変化します。確かに一般の一戸建てに比べ建築コストはかかりますが、違う場所で2棟の建物を建築すると考えればコストは抑えられるという考え方もできるのです。

二世帯住宅には、ケースに応じ、相続税や贈与税がかかることになります。どのようにするのがベストなのかは、種々の条件により異なりますので、工務店やハウスメーカーの相談窓口で相談してください。一番避けたいのは、相続・贈与される関係者間の揉め事です。充分な配慮をしなければなりません。

一緒に暮らす家族と話し合うこと

違う価値観の人が一緒に暮らす住宅だからこそ、事前の話し合いはとても大切です。そして二世帯とひとくくりに表現していますが、一緒に暮らす親御さんの状態によっても建て方を変化させることが必要です。

例えば親世帯が独り身の場合など、一部供用型などのプライバシーを確保しながらも様子をうかがえる暮らし方がおすすめです。完全分離タイプにしてしまうと、そばには住んでいるけれど一人暮らしと同じ状態になってしまいます。このように家族の状況をふまえ、どこまでを共有していくべきなのか家族でしっかりと話し合うことが大切です。その内容をプランニングの中に組み込んでいく家づくりが、二世帯住宅には大切です。

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