二世帯住宅の完全分離型マンションのメリット・デメリット

二世帯住宅の完全分離型マンションのメリット・デメリット

二世帯住宅といったら一戸建てをイメージする方が多いのではないでしょうか。

二世帯住宅に興味はある中で、1つ屋根の下に二世帯が住むことに抵抗を感じる場合は、同じマンションに2部屋を購入し完全分離型の二世帯にする方法がおすすめです。

二世帯住宅の完全分離型マンションは、共有部分がなくプライバシーを守りやすかったり、将来的に賃貸や売却しやすかったりなど多くのメリットがあります。しかし、物件の選択肢が制限されている、親世帯がマンション暮らしに馴染めないなどのデメリットや注意点もあります。

そこで、本記事では二世帯住宅の完全分離型マンションのメリット・デメリット、検討のポイントを詳しく解説します。ぜひ本記事のポイントを参考に、二世帯住宅の完全分離型マンションを前向きに検討してみてください。

土地活用を検討されている方へ
  • 建てる、貸す、共同活用など最適な土地活用方法をご提案します。
  • MLINEではタテ空間を生かし、無駄を排除した土地活用が可能です。
  • 税金・固定資産税などのお悩みも併せてご相談ください。

 

無料相談はこちらから

二世帯住宅の完全分離型マンションのメリット【4つ】

二世帯住宅の完全分離型マンションのメリット【4つ】

二世帯住宅の完全分離型マンションのメリットは、以下の4つが挙げられます。

二世帯住宅の完全分離型マンションはプライバシーを守りながらサポートし合えたり、将来的な転用がしやすかったりなどメリットが多くあります。メリットを把握し、両世帯にとって完全分離型のマンションが適しているのか判断しましょう。

1.一定の距離感でサポートし合える

二世帯住宅の完全分離型マンションは、お互いの距離感を保ちつつ、助け合いやすいことがメリット。通常の一戸建て同居では、プライバシーの確保が難しいことがありますが、二世帯住宅の完全分離型マンションは別々の住戸になるため、お互いのプライバシーを守りやすく、かつ必要な時はすぐに駆けつけられるメリットの大きい環境です。

親世帯は買い物や介護などの心配が減り、子世帯も子供のお迎えや早退などのサポートが手軽に受けられます。必要なときに頼りになる状況が整い、共働きの世帯でも子育てがしやすいことは魅力です。

同じマンション内であれば、間取りや設備がほぼ同じなので、使い勝手がよく、お互いにサポートしやすい点も利点です。夜間の移動も容易で緊急の場合でも素早く対応できるのも、マンション同居のメリットになります。

2.光熱費の支払いや家事の分担を気にしなくてよい

二世帯住宅の完全分離型マンションでは、光熱費や家事の分担に気を配る必要がないことも利点の1つ。なぜなら、マンションの完全分離型なら、光熱費や水道代が別々に請求されるからです。また、住戸が完全に独立しているため、家事の分担も不要で、お互いの生活ペースを保つことができます。

対照的に、一戸建ての同居では設備を共有していることが多く、光熱費や水道代をきちんと均等にわけるのは手間がかかります。家事の分担についても、綿密な話し合いが必要でしょう。

完全分離型マンションを選ぶことで、どちらか一方の世帯に無理な負担がかからず、問題やトラブルが起きにくいことはメリットといえます。

3.賃貸や売却がしやすい

二世帯住宅の完全分離型マンションは、賃貸や売却がしやすいことも大きなポイント。

たとえば、最初は別々の部屋を購入し、親世帯が1人になったり、子供が独り立ちして空き部屋がでたりした場合、1部屋を売却して完全同居に移行することが可能です。また、子世帯が転勤で一定期間空き部屋になるなどの場合でも、マンションであればその部屋を賃貸として貸し出すことも考えられます。

戸建ての二世帯住宅は売却が難しかったり、借り手が見つからなかったりなどのリスクがありますが、マンションの独立した2部屋であればリスクを分散できるうえ、将来的に賃貸や売却の転用がしやすいため安心です。

4.費用を抑えて立地がよいエリアに住める

二世帯住宅の完全分離型マンションは、費用を抑えて便利な立地に住める可能性が高まります。なぜなら、マンションは駅や学校、スーパー、病院などに近い利便性の高いエリアに建てられる傾向があるからです。

同じ条件のエリアに一戸建ての二世帯住宅を建てようとすると、土地代が高く手が届かないことは少なくありません。さらに、完全分離型の一戸建て二世帯住宅となると、建築費用も高額になりがちです。

立地がよいエリアや都市部での二世帯住宅を実現するには、費用を抑えられる面でマンションが有利です。

二世帯住宅の完全分離型マンションのデメリット【3つ】

二世帯住宅の完全分離型マンションのデメリット【3つ】

二世帯住宅の完全分離型マンションを選ぶデメリットは、以下の3つが挙げられます。

二世帯住宅の完全分離型マンションを実現させるためには、これらのデメリットを把握し回避することが重要です。

1.物件の選択肢が制限される

二世帯住宅の完全分離型マンションは、物件の選択肢が制限される可能性があります。理由としては、希望するタイミングで2部屋が同時に利用可能で、かつ条件も合致するマンションを見つけるのは、予想以上に難しいからです。特に、隣同士や上下階などの特定の条件を希望している場合は、探すのが一層難しくなるでしょう。

また、一戸建ての二世帯住宅を新たに建てる場合は、外観や設備を自由にデザインできますが、マンションの場合は、外観や設備はすでに決められているため、個人の希望は反映されません。

2.マンションの維持費が二世帯分かかる

マンションは住宅ローンとは別に、管理費や修繕積立金、駐車場・駐輪場代、火災保険・地震保険料、庭・バルコニー使用料などの維持費の支払いが毎月必要です。

2部屋を所有する場合、それぞれの世帯が毎月維持費を積み立てていかなければならないので、負担が大きくなる可能性があります。

一戸建ての二世帯住宅でも、家の維持費や修繕費がかかりますが、その金額や時期は自分たちの予算に合わせて調整できるのが利点です。一方、マンションは、住宅ローンの支払いが終わっても、毎月の管理費や駐車場代は続くため、ランニングコストの負担が大きいことはデメリットといえます。

さらに、築年数がたつと修繕積立金が増額するケースも多くあります。親世帯が長期にわたって維持費を負担し続けられるのかを検討することが大切です。

3.親世帯の住宅ローンが通らない可能性がある

二世帯住宅の完全分離型マンションをローンで購入する際、親世帯がローンの審査に通らない可能性があることも考慮すべきデメリットです。なぜなら、親世帯が高齢の場合、借りられる金額に制限があるか、借り入れ自体が難しい可能性があるからです。

親世帯がローンを組めなかった場合の対策をあらかじめ考えておくと安心でしょう。また、親世帯がローンで物件を購入する場合は、慎重に資金計画を話し合うことが重要です。

二世帯住宅の完全分離型マンションのよくある間取り・パターン【4つ】

二世帯住宅の完全分離型マンションのよくある間取り・パターン【4つ】

二世帯住宅の完全分離型マンションで同居を実現する際は、間取りや住み方のパターンをしっかりと考えることが大切です。

ここでは、4つのパターンを解説します。

マンション内同居は様々な住み方の選択肢があることが特徴です。住み方のパターンによって、二世帯間の距離感が変わってくるため、二世帯住宅の完全分離型マンションを検討してる方は、ぜひ参考にしてみてください。

1.隣接する2部屋

1つ目は、隣り合った2部屋を購入するパターンです。

各部屋は独立していても隣合っているため、一戸建てを左右に分けたような暮らしが可能です。

p class=”contents-J__txt”>このパターンの良い点は、距離が近くて行き来がしやすいことでしょう。頻繁に訪れる、共働きで子供を預ける、一緒に食事をとるなど、日常的な交流が多い家庭に向いています。

一方で、距離が近すぎてプライバシーを確保するのが難しいというデメリットも考えられます。

2.同じ階の2部屋

2つ目は、同じ階にある2部屋を購入するパターンです。

このパターンは、同じ階に位置しているため、エレベーターや階段を使わずに簡単に行き来できることがメリットです。また、隣接する2部屋よりも距離感を保ちやすいこともポイント。

ただし、頻繁に行き来することで、2部屋の間の住人にとっては居心地が悪く感じることがあるかもしれません。そのため、話し声や足音に気を付け、住む人たち全員が快適に過ごせるよう配慮することが重要です。

3.上下階の2部屋

3つ目は、同じマンションの上下階にそれぞれ部屋を購入する方法です。

このパターンは、エレベーターや階段を使って行き来する必要があるため、一定の距離を保ちながらもお互いにサポートできるという利点があります。

同居しながらも生活にメリハリを持たせたい方に適しているでしょう。

4.同じマンションの離れた2部屋

最後の選択肢は、同じマンションの離れた2部屋を購入する方法です。

マンションの規模にもよりますが、距離が離れているため、ほとんど顔を合わせない生活も可能です。ただし、物理的な距離は近いため、サポートが必要なときにはすぐに駆け付けられる利点があります。

また、親世帯は庭付きの1階に住み、子世帯は見晴らしの良い最上階に住むなど、自分たちの希望に合った生活を実現しやすいこともポイント。どちらかが先に入居していて、後から空き部屋ができた際にもう一方が入居する場合も、このパターンが適しています。

お互いの生活にあまり干渉せず、距離感を保ちつつマンション内で同居したい家庭におすすめです。

二世帯住宅の完全分離型マンションを検討する際の注意点【3つ】

二世帯住宅の完全分離型マンションを検討する際の注意点【3つ】

ここからは、二世帯住宅の完全分離型マンションを検討する際の注意点を3つ紹介します。

ここまで、二世帯住宅の完全分離型マンションのメリット・デメリットについて解説しました。実際に検討する際は、物件の選定や暮らし方についてしっかり話し合い、対策を考えることで、より快適な二世帯生活を実現できます。

これから二世帯住宅の完全分離型マンションを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

1.両世帯の希望を反映させる

二世帯住宅の完全分離型マンションを選ぶ際は、両世帯の希望を大切にすることが重要です。片方の意見だけを優先してしまうと、後で不満がたまり、トラブルの原因になる可能性があります。

たとえば、同じマンション内で生活する場合、部屋の間取りはほとんど同じです。

そのため、親世帯には広すぎたり、子世帯には狭すぎたりといった課題が生じる可能性があります。自由に設計できる一戸建てとは違い、両世帯が満足できる理想的な物件を見つけるのは難しいこともあるでしょう。

このような状況では、マンションならではの共有設備やサービスにも目を向けることがポイントです。マンションによっては、トランクルーム(収納庫)やキッズルーム、ワークスペース、来客用宿泊施設、ジム、ラウンジなどが備わっていることがあります。

マンションの設備やサービスを活用することで、自宅の部屋数が少なくても快適な生活が実現できる可能性があります。

家庭によってそれぞれの希望があるのは当たり前のことですが、両世帯がどのように過ごしたいのかを話し合い、反映できそうなところはしっかりと取り入れていきましょう。

2.親世帯が馴染めない可能性を考慮する

二世帯住宅の完全分離型マンションを選ぶ場合、親世帯がマンション生活に馴染めない可能性がある点にも注意が必要です。特に、マンションでの生活が初めての場合は慎重に検討する必要があります。

親世帯にとって、これまで暮らしてきた家や環境、近隣の人々との関わりから離れ、マンションに移ることは大きな変化を意味します。また、エレベーターの利用や駐車場までの距離など、住むスタイルが大きく変わることでストレスを感じる可能性もあります。

住んでから「疲れてしまった…」「予想と違っていた…」といった後悔を避けるためには、購入前に丁寧に話し合い、具体的なイメージを共有することが重要です。将来的に長期間、快適に過ごせるかどうかを考え、慎重に検討しましょう。

3.一戸建て2世帯住宅よりも費用が高くなる可能性がある

一戸建ての二世帯住宅よりも費用が高くなる可能性があることも注意点の1つです。

前述したとおり、都市部や立地の良いエリアでは、土地を購入して一戸建てを建てるよりも、マンションを購入する方が費用を抑えられる点がメリットです。

ただし、親世帯が既に土地を所有していたり、土地の価格が安い地域で二世帯住宅を検討したりしている場合は、一戸建てを建てて費用を折半する方が、結局は安くなる可能性もあります。

立地や物件によって費用は大きく異なるため、慎重に調査することが大切です。

まとめ:二世帯住宅の完全分離型マンションのメリット・デメリットを詳しく知りたい方はまずM-LINEへ相談を!

二世帯住宅の完全分離型マンションのメリット・デメリットを詳しく知りたい方はまずM-LINEへ相談を!

二世帯住宅の完全分離型マンションには、程よい距離感でお互いにサポートし合えたり、光熱費や家事の分担を気にせず、お互いのペースで生活できたりなどのメリットがあります。

また、一戸建ての二世帯住宅では手が届かない都市部や好立地のエリアでも住むことができるうえ、将来的に賃貸や売却などの転用がしやすいことも大きな利点でしょう。

加えて、マンション内同居は住み方の選択肢が多く、二世帯の距離感を考慮して住み方のパターンを変えられることもポイントです。

二世帯住宅の完全分離型マンションを検討する際は、物件の選定から暮らし方、資金計画までを両世帯でしっかり話し合うことが成功の鍵となります。

どのような住み方やマンションが適しているのか判断に悩む場合は、専門家に相談することも効果的な方法です。

M-LINEでは、二世帯住宅相談などのご相談も承っています。「二世帯住宅を考えている」「ストレスのない二世帯住宅を実現したい」など、どのようなお悩みでも一度ご相談ください。豊富な経験と実績を持つ専門スタッフがお客さまのご要望を伺った上で、最適な提案をさせていただきます。

お問合せはこちら

監修者情報

高坂 昇

高坂 昇ou2株式会社 専務取締役 一級建築士

木造密集地域や防火地域において、木造ならではの施工性や設計の柔軟性、コストパフォーマンスを活かして木造耐火4階建て住宅(もくよん®)や、災害時の避難場所となる地下室や屋上を備えた災害住宅も提唱しています。

最新コラム

2024/04/12

【2024年最新】注文住宅に関するおすすめの本・参考書をテーマ別に紹介

2024/04/12

注文住宅のメリット・デメリットを徹底解説

2024/03/27

アパート経営で赤字になったら?確定申告や損益通算の方法を解説